職務経歴書の作成ポイント

  • 職務経歴書の書き方

経験やスキルが重視される即戦力性が求められる転職活動において、「職務経歴書」は書類選考の段階から非常に重要なものといっても過言ではありません。採用担当者は、企業によっては毎日数十人もの職務経歴書に目を通し、面接するかどうかを判断しています。応募者1人にかける書類選考の確認時間は30秒から1分程度で、求人票の業務内容と同じ言葉、「キーワード」を斜め読みで探し出し、短時間で合否を判断しています。

1分程度の斜め読みで、採用担当者が求めるスキルを持っている方だとすぐに分かる職務経歴書が良い書類といえます。ここでは、書類選考の通過率を上げるために重要な、職務経歴書に盛り込むべき内容と書き方についてご説明します。

職務経歴書の役割

コンテンツ業界での転職活動の場合、学歴や志望動機以上に、経験やスキルなどの即戦力性が重視されます。職務経歴書は、採用企業にとってその候補者が自社の求めるスキル・経験を満たしているかを判断する材料となります。

採用担当者は、特に「直近数年以内で直ぐに活かせそうなスキル・経験があるか」に注目して判断しています。採用側が知りたい情報を理解すると、ご自身の経験の中で何を記載すればよいか作成しやすくなります。

面接時のやりとりも、職務経歴書に記載のスキル・経験の内容を確認するように進んでいくことを理解した上で作成しましょう。

職務経歴書の書き方

職務経歴書作成時の注意点

1. 氏名、日付

職務経歴書の氏名、作成日の記載は最初に確認するポイントです。氏名は、姓と名の間に空白を入れます。読みづらい名前の場合、ふりがなを記載すると丁寧です。住所、電話番号、メールアドレス情報は履歴書と情報が重複するため必要ありません。作成日は、求人企業に提出する日に合わせます。年号は西暦、和暦どちらでも構いませんが、履歴書やポートフォリオと統一しましょう。

職務経歴書の枚数は、おおむね2枚程度が望ましく、多くても3枚までに収めるようにします。

2. 活かせるスキル・経験(必須)

求人票の採用条件や仕事内容と同じようなスキル・経験が記載されていると、入社後の活躍がイメージしやすくなるため、採用担当者の評価が上がります。なるべく求人票の業務内容や応募条件と同じ言葉を使用し、箇条書きで3~4つほど職務経歴書の最初に記載しましょう。記載する内容はスキル・経験に絞ります。人柄、正確、志向等の記載はここでは不要です。

3. 職務経歴詳細(必須)

所属企業の基本情報と業務内容を記載します。採用担当者にイメージしてもらえるように文章は少な目に、できるだけ箇条書きで記載します。直近の所属企業から順に記載します。所属企業の企業名、在籍期間、事業内容、従業員数、雇用形態を記載します。業務内容は、求人票と同じ言葉を使用し、担当業務と役割を仕事の流れから順に短く記載していきます。制作実績やプロジェクト内容は、応募する求人と親和性の高いものを選別して記載します。発刊部数や、PV数、ダウンロード数など客観的に評価できる数字は、開示できる範囲で記載します。

求人に直接関連しない業務やスキル・経験は、纏めて簡素化しても問題ありません。

4. 語学力(任意)

語学力は、アピールできるものがあれば記載しましょう。TOEIC点数や英検の級と合わせて、業務で使用できるレベル感(ネイティブレベル、ビジネスレベル)を記載しましょう。

5. 資格(任意)

業務に関連のある資格をお持ちの場合は記載しましょう。採用担当者は、資格が業務で活かされているかを判断していますので、業務と関係のない資格は職務経歴書に書く必要はありません。取得難易度の高い資格は、業務と無関係でも一定の評価を得る事がありますので、履歴書には必ず記載するようにしましょう。

6. 使用ソフト・スキル(任意)

採用担当者は、職場環境と同じソフトを使用しているかどうかを確認し、即戦力として活躍していただける方か、研修期間が必要かどうかを判断しています。求人の業務内容に関連しそうなソフトの使用経験があれば、必ず記載しましょう。

提出前の最終確認ポイント

職務経歴書を作成後、採用担当者の目線で分かりやすく、読みやすくできているか、応募する求人票と照らし合わせながら確認しましょう。また文字数が多すぎないか、誤字脱字がないかなど第一印象が悪くならないように必ずチェックしましょう。当社では、業界専任の担当コンサルタントが求職者に代わって職務経歴書の作成添削も行っておりますので、お気軽にご相談ください。